来週は9月に雇用の増加が加速するとみられる米国雇用統計と世界各国のサービス業PMI調査、OPEC+の会合に注目が集まっている。
米国の雇用統計は、8月の雇用者数が23万5千人と予想より少なかったため、COVID-19の患者数が増加する中で労働市場の回復ペースが懸念され、9月はおそらく50万人の増加を示すと思われる。一方、ISM非製造業PMI調査は、9月もサービス部門の力強い伸びを示すはずであり、投資家はインフレ圧力の高まりの兆候に特別な注意を払うことになるであろう。
中国の市場は、10月7日までゴールデンウィークのため休場となる。
欧州では、ユーロ圏の小売売上高と生産者物価、ドイツの工場受注、鉱工業生産、貿易収支、フランスの鉱工業生産と外国貿易、スペインとイタリアのマークイットサービスPMI調査、スイスのインフレ率、小売業、失業率、トルコの消費者物価と生産者物価などの主要経済指標を控えている。
投資家は、原油価格が3年ぶりの高値圏で推移する中、主要産油国が安定した供給量を維持する可能性が高いOPEC+総会を注視している。