新興国市場急落に加えて、米・中の製造業指数が両国の製造業における成長の鈍化を反映していたことが重石となり世界の株価が下落。これを受け、ニューヨークの金先物相場では再びリスク回避ツールとしての動きが見られ、1オンス1,270ドルまで上昇した。ただし下降トレンドの上値抵抗線をまだ突破しておらず、NY金相場は今後も中長期にわたり弱含みとなりそうだ。

ヨーロッパ STOXX600

ユーロ圏では1月のインフレ率が0.7%の低水準を記録。ユーロ圏のデフレ突入リスクが懸念される状況から、株式市場ではやや大な下落が見られた。一方、低すぎるインフレ率を受けて、市場では再びECB(欧州中央銀行)によるマイナス金利導入への予測が高まっており、ユーロの為替相場にとって重石となっている。

NIKK 日経平均

日本は12月のインフレ率が更に上昇、コアCPIはプラス1.3%となり5年来の高水準となった。一方、トヨタ自動車、松下電器などの日本企業では利潤のパフォーマンスが好調で、アベノミクスが日本の経済状況に更なる効果をもたらしている事が反映されている。しかし、日経平均は世界の株式市場の急落を受けて下落しており、年明けからこれまで14%のマイナスで14,000ポイント台へ下落、ここ3カ月の最低水準となっている。